【車検に必要なもの一覧】業者選びの前に準備しておくものとは?

車を維持していると定期的に受ける車検の日付が近づくと、車検に必要なものを準備しておく必要があるでしょう。書類や書類以外にもどのようなものを用意するのか、細かくはわからないという方もおられます。

車検の受け方によって準備する必要なものが異なります。そこでこの記事では、車検に必要なものを詳しくご紹介しましょう。また車検費用を抑える方法も解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

目次

受ける方法によって車検に必要なものが異なる

車検に必要なものは、車検の受け方によって異なるというのが結論になります。また軽自動車なのか、普通自動車なのかによっても違いがあるため、依頼前に確認しておきたいポイントです。

車検を受けるには、自分で検査場に持ち込んで車検を受けるユーザー車検と業者に依頼する方法があります。ユーザー車検は、軽自動車検査協会や運輸支局の窓口で申請書類などを提出する必要があるため、車検に必要なものが多くなります。

一方で、業者に依頼する場合は提出するべき書類は少なく、手続きも比較的容易になるといえるでしょう。そのため車検に必要なものを準備するときには、どちらの方法で車検を受けるのか最初に確認します。

軽自動車と普通車の違い

普通自動車と軽自動車の車検は持ち込み先が異なるほどで、必要なものはほとんど変わりません。

そもそも軽自動車の場合は、軽自動車検査協会の事務所で手続きしますし、運輸支局の窓口で手続きします。

しかし普通自動車の場合には、省略できるものがあったり書類の名称が異なったりするため、こちらも準備するものを確認しておくべきです。書類一覧をよく確認して準備することをおすすめします。

業者に依頼するときの必要なもの一覧

業者に依頼する場合の必要なものは以下の通りです。

  • 車検証
  • 自動車損害賠償責任保険証明書
  • 自動車税納税証明書(継続検査用)特定の条件で省略可能
  • 使用者の認印など

    自動車税納税証明書(継続検査用)は下記の条件を満たしていると省略できます。

    • 自動車税を滞納していない
    • 自動車税を納付してから3週間は経過

    車検証

    車検証は該当の車両が保安基準を満たしていることを証明する書類で、新車から3年目、その後は2年ごとに車検を受けた後に交付されます。書類には車の所有者、使用者、車体番号、自動車検査証の有効期限などが記載されています。

    車検証は多くの場合にグローブボックスに保管されており、公道を走行する際に携帯しなければいけません。車検証を携帯せずに公道走行した場合には、道路運送車両法の違反になり50万円以下の罰金が科せられることがあります。

    車検の準備をするときに、保管されている車検証を確認して準備しておきましょう。車検証を紛失しまった場合でも普通車の場合は管轄の運輸支局、軽自動車は軽自動車検査協会で手続きをして再発行できます。 

    自動車損害賠償責任保険証明書

    公道を走行する車には、自動車損害賠償責任保険に加入することが義務付けられています。車検を依頼するときに法定費用の中に含まれている項目で、全ての車が加入しています。

    公道を走行する際に携帯が義務付けられている書類なので、車検証とともに保管されていることが多いです。車検を依頼する際には、車検証とともに保管されている場所を確認しておきましょう。

    自動車税(種別割)納税証明書/軽自動車税(種別割)納税証明書

    納税証明書は普通車の場合には自動車税、軽自動車の場合は軽自動車税を納付したことを証明する書類です。納付書を用いて納税すると、受領印が押された自動車納税証明書が渡されます。

    スマホ決済やクレジットカードなどを用いて納付した場合は、省略される場合があります。普通自動車の場合には自動車税を滞納しておらず、自動車税を納付してから3週間が経過していると省略できる可能性がある書類です。

    軽自動車の場合は省略できない種類なので、事前に確認しておきましょう。 

    ユーザー車検で必要なもの一覧

    ユーザー車検で必要なものは以下の通りです。

    ユーザー車検で必要なもの

    • 車検証
    • 自動車損害賠償責任保険証明書新旧2枚が必要
    • 自動車税納税証明書(継続検査用)特定の条件で省略可能 
    • 自動車検査票
    • 自動車重量税納付書
    • 継続検査申請書
    • 定期点検整備記録簿

      業者に依頼するのと同じ書類

      • 車検証
      • 自動車損害賠償責任保険証明書新旧2枚が必要
      • 自動車税納税証明書(継続検査用)特定の条件で省略可能

        ユーザー車検のみに必要な書類

        • 自動車検査票
        • 自動車重量税納付書
        • 継続検査申請書
        • 定期点検整備記録簿

        自動車検査票

        自動車検査票は、車検の検査項目ごとの合否を記録するための用紙です。全ての項目の検査が終了した後に、保安基準を満たしている場合は合格印が押されます。

        保安基準外の項目や書類の不備があると、詳細な内容が記載されます。自動車検査票に合格印が押されている場合に窓口で車検証が交付されます。自動車検査票は窓口で受け取れるので、事前に用意する必要はありません。

        自動車重量税納付書

        自動車重量税納付書は、継続車検の際に自動車重量税を納めるために提出する書類です。自動車重量税に相当する金額の印紙を購入して貼り付け申請します。

        自動車重量税は年式や車両重量、さらにエコカー減税の対象になっているかによって金額が異なります。この書類も、検査当日に窓口で入手して必要事項を記入しておきましょう。

        継続検査申請書

        継続検査申請書は、車検証をコンピューターで発行するための申請書です。検査に合格すると継続審査申請書をコンピューターに読み込ませ、車検証が交付されます。こちらの書類も当日に窓口で用意しましょう。

        定期点検整備記録簿

        定期点検整備記録簿とは12か月点検や24か月点検の法定点検の内容を記録する用紙です。定期点検整備記録簿は過去の整備の記録も記載されているので消耗品の交換時期を予測したり車両状態を確認しやすくなる書類です。

        ユーザー車検の場合は車両に定期点検整備記録簿があるかを確認し、あるものを使用できます。もし、付属していないのであれば整備振興会などで定期点検整備記録簿を購入して使用できるでしょう。

        委任状

        業者に車検を依頼する場合、車検証の紛失やナンバープレートの破損用途の変更などの手続きをする場合には委任状が必要です。

        通常の継続検査には不要ですが、場合によっては委任状が必要となります。よく確認して準備するようにします。

        書類以外の必要なもの

        書類以外にも車検を受けるために必要なものがあります。

        • ロックナットアダプター
        • 発炎筒
        • 車検の費用
        • 認印

        必要に応じて上記のものを準備しておきます。

        ロックナットアダプター

        盗難防止のロックナットを使ってホイールを固定しているなら、解除用のロックナットアダプターを用意しましょう。ロックナットはホイールを盗難されないために特殊な形状をしたナットです。

        点検や整備をする際にホイールを外すことがあるため、車検を依頼するときに同時にアダプターも提出します。

        発炎筒

        発煙筒は車に搭載することが義務付けられているものです。すでに車に搭載されているものの有効期限が切れているなら、車検の際に交換する必要があります。業者に依頼するときは点検して必要であれば交換を勧められますが、ユーザー車検なら自分で調達するようにします。 

        車検の費用

        業者によっては支払いにクレジットカードを使用できる場合がありますが、法定費用は現金となっている業者も多いです。そのため車検を依頼するときに必要な費用を用意するようにしておきます。

        認印

        2021年1月1日より押印が不要となっていますが、手続きの利便性から認印の用意を求める業者もあるようです。事前に、認印が必要かどうかを確認しておくとよいでしょう。

        必要書類を紛失した場合の再発行方法

        書類

        必要書類の中には紛失するとすぐに再発行しなければいけない書類も含まれています。それぞれの書類の再発行手続きの方法や手続き場所をご紹介しましょう。

        車検証は運輸支局や検査協会で手続き

        車検証は再発行しなければ法律違反となり、罰金が科される可能性があります。車検証は普通車の場合は運輸支局、軽自動車は軽自動車検査協会で手続きします。

        紛失した場合には、理由書と共に書類を提出する必要があるので準備しておきましょう。申請書や理由書のフォーマットはインターネット上からダウンロードできます。なお車検証を破損した場合には持参して手続きしましょう。

        自賠責保険証明書は加入している保険会社 

        自賠責保険証を紛失した場合には加入している保険会社に連絡します。紛失してどの保険会社に加入したのか分からなくなった場合には、車を購入した販売店に問い合わせてみるとよいでしょう。

        種類を確認して加入した保険会社を知らせてくれます。再発行の手続きは数週間必要になるケースもあるので、時間にゆとりをもって手続きすることをおすすめします。

        保険会社の窓口では即日発行できる場合もあるので、車検の期限までの猶予がないなら直接窓口に行く方が早いでしょう。

        軽自動車税納税証明書

        自動車税(種別割)納税証明書・軽自動車税(種別割)納税証明書は税金を納付した証明になりますが、軽自動車税納税証明書は省略できないため、紛失した場合の再発行手続きをしましょう。

        コンビニや銀行などの振込みは領収印を押してもらえますが、クレジットカードやスマートフォン決済では領収書が発行されません。

        納税証明書が郵送されるため保管しておくようにしましょう。紛失した場合には市区町村の窓口で申請するか、自動交付機などを利用できる自治体もあります。また、郵送での再発行にも対応している場合があるため事前に確認しておくとよいでしょう。 

        車検費用を抑えるための業者選び

        車検に必要なものを説明してきましたが、車の維持費用はできるだけ抑えたいと思うものです。そのためには車検を依頼できる業者選びが欠かせません。

        一般的に車検を依頼する業者は以下の通りです。

        • ディーラー
        • 整備工場
        • ガソリンスタンド
        • 車検専門店

        ディーラーは特定のメーカーに特化した販売店で、そのメーカーに熟知した整備士が点検や整備を行ってくれます。部品交換の際には純正部品を使用したり質の高い整備を行ったりするため車検基本料が高い傾向があるのが特徴です。

        整備工場は、経験豊富な整備士が在籍していることがあり、整備の技術力が高いことがあります。純正部品の他にリビルド品や中古部品を使用して部品交換してくれる整備工場もあり、予算に合わせた車検を依頼できる可能性があるでしょう。

        ガソリンスタンドは、最寄りの店舗で車検を依頼できる利便性が特徴です。車検基本料も抑えられる傾向にありますが、自社に整備工場がない場合もあります。そのため車検にかかる期間が長いケースもあるでしょう。

        車検専門店は、車検に特化した整備工場のため低価格で質の高い車検が行えます。スピード車検に対応している車検専門店であれば、最短60分ほどで車検が完了します。対応している整備や部品交換が限られている場合もあるので、事前に確認しましょう。 

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        スピード車検に対応

        車検専門店なので、最短60分のスピード車検にも対応しています。スピード車検でも質の高い整備を行っており、車検の後には整備士が立ち会い説明を行います。

        車検で2年間オイル交換&点検無料

        車検後の2年間は平日のオイル交換と点検が無料になります。車検期限当日でも即入庫に対応しているのも特徴。他の工場では受け付けてもらえなかった場合でもご相談ください。

        クレジットカードの支払いにも対応

        法定費用以外はクレジットカードの利用にも対応しているので支出が多い月でも安心です。

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